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Vol.37 リップル信者・鈴木 宙の「暗号資産500万円が50万円になりました」

〜ビットコイン100万円突破! 暗号資産の未来は明るいぜ!!〜

明日2日から、日本では本格的なゴールデンウィークに入る。

ちょうど1年前、日本国内は、元号が「平成」から「令和」に変わり、新時代の幕開けを予感させた。世間も祝賀ムードで「令和フィーバー」とまで言われた。ラグビーW杯では、日本が強豪国を次々と破り、全国が熱狂の渦となった。

暗号資産相場でも、1ビットコインの価格がGW前後から上昇をし始め、6月には約150万円になった。

また、この1年、Facebookの「Libra」や、中国の「デジタル人民元」など、新たな暗号資産の開発が話題になった。
世界各国の金融機関やグローバル企業が、ブロックチェーン技術を使った試みも連日のように報道されている。

暗号資産やブロックチェーンは、着実に研究・開発が進み、実社会に浸透し始めている。2020年には、ますます実用化の道が切り開かれるのではないか? …とワクワクしたものだ。

ところが、だ。

2020年の年明け早々、アメリカがイランのナンバー2を暗殺…。
「両国の争いで相場が荒れるぞ」と、勝手に予想してしまった僕は、手持ちの全部の暗号資産をステーブルコインのテザーにしてしまった。勝負に出ないで「守り」に入ってしまったのだ。

なんせ、2018年初頭に暗号資産投資に乗り出した出川組出身の僕は、手持ちの暗号資産を10分の1にしてしまった過去がある。さらに資産を減らすのを恐れ、価格変動の少ないテザーに退避してしまったのだ。

結果から言うと、そこから数日間、テザーの価格は下落の道をたどった。
ステーブルコインの「ステーブル」は「安定した」と言う意味だ。それなのに、どんどん資産総額が減っていく。この頃、逆にビットコイン価格は上昇。日本円換算で数万円の損失が出た時点で、ボクは慌ててテザーをビットコインに変えた。

「月刊仮想通貨デジタル」編集部の上司からは、相変わらず「鈴木くんは逆神だね」と言われる始末だ。

今年初頭のアメリカとイランの抗争で、ビットコイン価格が上昇したのは諸説ある。ただ、有事の際の資産の退避先としてビットコインが選ばれたと見る向きが有力だ。

そして、2月。書くまでもないが、中国で感染拡大した新型コロナウィルスが、日本でも少しずつ広がり始めた。
ただ、2月といえば今から3ヶ月前。コロナが、ここまで大ごとになるとは、誰も予想がつかなかったはずだ。
たった3ヶ月で日本にとって戦後最大の有事になるとは…。

東京オリンピックが延期、選抜甲子園やインターハイも中止。もう5月なのにプロ野球やJリーグも始まっていない。多くのアーティストの公演も行政からの自粛要請で中止や延期が相次いでいる。夜の街も行政の休業要請で街が死んだ状態だ。どこもピンチだが、飲食店が被っているダメージは相当でかい。

それにしても、政府や行政は後手後手だ。こんな未曾有の有事だからこそ、スピード感が求められる。

コロナで失業者が続出しているのに、ようやく数日前、国民一人当たり一律10万円の支給のための補正予算案が衆議院で可決された。

支給日は各自治体で異なるが、だいたいの市町村では5月の中旬を目標としている。

てか、公務員(国家公務員は除く)はお気楽な仕事である。自分たちは、決まった給料が貰えるので、GWもきちんと休む(一部例外アリ)。

もちろん公務員も休暇を取る権利はある。
しかし、休暇をずらして給付金の支給が落ち着いてから休んでもいいのではないか。コロナの影響で中小企業や飲食店を中心に倒産ラッシュで、失業者は日に日に増えている。
もう衆議院で予算案は通過している。1日でも早く1人あたり10万円の支給が必要な世帯も多い。
なのに、GWは公務員が休むので1週間くらい支給が遅くなっているとしか思えない(独自の見解です)。

1人10万円が高いか安いかは各世帯にもよるが、10万円でこれだけ騒がれるのだから、コロナのせいで困窮している世帯が多いのは間違いない。
こういう時こそ、市民の味方を標榜している左翼系の政党は、自民党や自治体の首長のケツを叩いて早急の支給を実現させるべきだ。今は、与党の足を引っ張っている事態ではない。

政府から一律10万円の支給が発表された先月16日、「経済同友会」の桜田謙悟代表幹事は、タイムリーに配布することと、消費に活用されることが重要だとして、「電子マネーでの給付が望ましい」との考えを示した。
この提案に真っ向から反対したのは、日本共産党だ。同党が発行する「しんぶん赤旗」では、たいしたソースも示さずにデジタルマネーでの支給について「各界から批判が殺到している」とネット版に掲載した。あまりにトンチンカンなことを書いているので、ここでは詳細について書かない。

デジタル系が苦手な高齢者や、何かしらの事情がある人には現金給付でもいいと思う。ただ、デジタルマネーでの支給案が経済界からも出たのは注目に値する。
不謹慎かもしれないが、こういうご時世だからこそ、キャッシュレス化を進めるにはいい機会だ。これまでアプリの登録が面倒だからと敬遠していた中高年層にも、一気にデジタルマネーの普及が浸透するはずだ。すでに若者の間では共産党が思っている以上にキャッシュレス化が進んでいる。
しかし、当初はGWが終わる頃に終結すると言われていた「緊急事態宣言」が一ヶ月は伸びそうな見通しとなっている。国民への支給金も第二弾がある可能性も囁かれ始めた。
政府がキャッシュレス化を目指しているのだからこそ、次は、デジタルマネーでの支給も「選択肢」の一つに入れてもいいのではないか? 
今は1日でも早く支援金が欲しい世帯も増えている。デジタルマネーを希望する人には、現金より支給を早めたりすれば一気に普及する可能性は高い。しかも今後、さらに支給が続くとしたら人件費の削減にもなるし、スピーディーな対応も出来るだろう。
同時に政府は、家賃や通信費、公共料金でもデジタル決済が進むように企業へバックアップもしてほしい。
先月、コロナ対策の支援金を給付したアメリカでは、支援金が出て以降、暗号資産に投資する人が急増していると複数のメディアで報じられた。
「コインベース」の発表では、アメリカ政府が1人あたり1200ドルを支給したところ、それと「同額」の入金や暗号資産の購入が同取引所で増えているという。
そういった影響や、「半減期」が近づいているのもあってか、ついにビットコインが昨日30日、100万円を突破した。前日比20%の急上昇である。
新型コロナウィルスの感染拡大の影響で日本は閉塞感が漂っている。メディアも自粛を煽りすぎている感は否めない。
せめて暗号資産業界くらいはポジティブな話題が欲しいところに、今回のビットコイン100万円突破のニュース! 今年は主要アルトコインもグングン上昇している! 

GW中、いくらまで伸びるか? 不要不急の外出の自粛を求められている中で、
暗号資産の明るい未来を信じたい!

Profile
文◉鈴木 宙(すずき・そら)
アメリカ・ワイオミング州で幼少期を過ごす。小学生の時、誕生日に買ってもらったマッキントッシュでプログラミングに目覚めるも、親の事業の失敗により日本に帰国。それ以来、原稿は手書きで書くのが信条。
小学生の時に市内のポートボール大会で優勝し、この競技で世界一を目指すことを決意する。
しかし、中学にはポートボール部がなく、バスケ部に入るも仮入部の段階で突き指をし、部活を断念。演劇部に入る。
とはいえ、演劇部には僕1人しか部員がおらず、3年間1人芝居を余儀無くされる。高校卒業後は、演技の勉強をするためにハリウッドで修行。だが、お金が続かなくなり帰国。その後、3年間、かしわもち工場で、もちに葉を巻きつける仕事をして100万円稼ぐ。そのお金を元にアメリカ・ペンシルバニア州に再度ダンス留学。
このとき、路上でダンスの練習をしていたら、サトシナカモトと出会い仮想通貨に魅了される。でも、後にそのサトシは偽物の詐欺師だったと判明。「ダンサーズコイン」なる偽物の仮想通貨を数十万円買わされて無一文になり帰国。
色々あった後、「仮想通貨で失った金は仮想通貨で取り返せ」を信条にリップルに投資。しかし購入後、大暴落。だが未だにリップルの可能性を追い求めているリップラー。
現在はフリーのライターとして活動すると同時に「月刊仮想通貨デジタル」の記事編集、執筆を手掛けている。
Twitterアカウント→ @sora50050