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MLB・ヤンキース、職員の給与をビットコインで受け取り可能に

米メジャーリーグ(MLB)の名門ニューヨーク・ヤンキースが14日、暗号資産(仮想通貨)投資関連サービスを手がける米NYDIGと提携し、職員の給与をビットコイン(BTC)で支払う制度を導入することを発表した。このパートナーシップは複数年に渡るものとなる。

ヤンキースの職員は、給与のうち一部をNYDIGが展開するサービス・ビットコイン貯蓄プログラム(Bitcoin Savings Plan=BSP)を通じて、自動的にビットコインで受け取ることが可能となる。従業員がBSPを介して給与の一部をビットコインに変換した際に取引手数料は発生しない。

ヤンキースによれば、これは福利厚生の一環として導入したもので、このような試みはメジャーリーグとしては初だという。

プレスリリースによると、現在、様々な業種の大手企業が優秀な人材を確保するため、BSPを利用しているという。NYDIGの調査によれば、30歳未満の従業員の約36%が給与の一部をビットコインとして受け取ることに興味があると回答しているという。その上で、この世代の従業員における約3分の1は、ビットコインでの給与支払いに対応する企業を選択するだろうと述べている。

NYDIGのサービスは大企業をはじめ、様々な企業などで利用されている。例として、世界最大の会計事務所のデロイト・トーマツグループや、NBAのヒューストン・ロケッツなども同サービスを利用している。

ヤンキースとの提携について、NYDIGの最高マーケティング責任者のKelly Brewster氏は「我々はビットコインを全ての人に届けるという使命を持って仕事をしている。この度、ヤンキースと提携することができたことを誇りに思う」とコメント。さらに、「ヤンキースの従業員が、給与の一部をビットコインに変換して貯蓄することは、ビットコインを貯める最適で効率的な方法だ。ドルコスト平均法を活用して投資することで、ビットコインのボラティリティによる影響を抑えることが可能だ。ヤンキースが組織的にビットコインにアクセスする選択肢を提供することに対し価値を見出したことを称賛する」と述べた。

また、ヤンキースの人事および雇用、労働法担当副社長のアリン・ソボ(Aryn Sobo)氏は、「我々は常に従業員の経験を拡大し、改善するための革新的な方法を探している。NYDIGは福利厚生にビットコインを追加することを容易にし、我々は従業員にこの機会を提供するためにNYDIGのプラットフォームを活用することを楽しみにしている」と語った。

画像:Shutterstock

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