ビットコイン、一時4万ドル割れ 株式市場との相関性高まる

ビットコイン（BTC）は11日のニューヨーク株式市場取引時間に下げが加速した。3月16日以来となる4万ドル（約502万円）を割り込み、3万9300ドル（約493万円）の安値を付けた。記事執筆時点においては4万200ドル（約504万円）まで回復しているが、不安定な推移をたどっていることに変わりはない。

また、アルトコインもビットコインに続いて全面安となっている。イーサリアム（ETH）も一時9.7%安で3000ドル（約37万6,500円）を割り込み、2960ドル（約37万1,600円）台まで下落したものの、日本時間に価格を戻し3000ドル台前半で推移している。

イーサリアムはコンセンサスアルゴリズムを現行のPoW（プルーフオブ・ワーク）からPoS（プルーフオブ・ステーク）に移行するイーサリアム2.0に向け、シャドーフォークが行われたことが下げ止まりにつながったとみることができる。

他の暗号資産に目を向ければ、ニアプロトコル（NEAR）やモネロ（XMR）、アイオーエスティー（IOST）が6%以上の上昇を見せている。

近頃の暗号資産（仮想通貨）市場は米株式市場との相関関係が高くなっている。その米株式市場はFRB（米連邦準備制度理事会）による利上げ動向や、ロシア・ウクライナ情勢、そして中国経済の鈍化などが重荷となり、リスク回避の売りがみられている。

11日の取引では、NYダウが前週末比413.04ドル（1.19%）、ナスダックが299.04ドル（2.18%）と、ともに大きなマイナスを記録した。12日の日経平均も大きな煽りを受け、前日比486円54銭（1.81%）安の2万6,334円98銭で取引を終えている。懸案事項に改善が見られるかは依然として不透明であり、引き続きリスクオフの流れが続く可能性は十分考えられる。

株式市場でリスクを回避する動きが強まっていることで、暗号資産市場においても売りが先行した形となった。今後も当面の間、暗号資産市場と株式市場の相関関係は続く可能性が考えられる。

日本時間12日夜には米消費者物価指数（CPI）の発表が控えており、こちらも米株式市場、そして暗号資産市場に影響を及ぼす可能性があるため、結果を踏まえて市場の動向を注視した方がいいだろう。

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