月間暗号資産

  • HOME
  • NEWS
  • ビットコイン、一時4万ドル割れ 株式市場との相関性高まる

ビットコイン、一時4万ドル割れ 株式市場との相関性高まる

ビットコイン(BTC)は11日のニューヨーク株式市場取引時間に下げが加速した。3月16日以来となる4万ドル(約502万円)を割り込み、3万9300ドル(約493万円)の安値を付けた。記事執筆時点においては4万200ドル(約504万円)まで回復しているが、不安定な推移をたどっていることに変わりはない。

また、アルトコインもビットコインに続いて全面安となっている。イーサリアム(ETH)も一時9.7%安で3000ドル(約37万6,500円)を割り込み、2960ドル(約37万1,600円)台まで下落したものの、日本時間に価格を戻し3000ドル台前半で推移している。

イーサリアムはコンセンサスアルゴリズムを現行のPoW(プルーフオブ・ワーク)からPoS(プルーフオブ・ステーク)に移行するイーサリアム2.0に向け、シャドーフォークが行われたことが下げ止まりにつながったとみることができる。

他の暗号資産に目を向ければ、ニアプロトコル(NEAR)やモネロ(XMR)、アイオーエスティー(IOST)が6%以上の上昇を見せている。

近頃の暗号資産(仮想通貨)市場は米株式市場との相関関係が高くなっている。その米株式市場はFRB(米連邦準備制度理事会)による利上げ動向や、ロシア・ウクライナ情勢、そして中国経済の鈍化などが重荷となり、リスク回避の売りがみられている。

11日の取引では、NYダウが前週末比413.04ドル(1.19%)、ナスダックが299.04ドル(2.18%)と、ともに大きなマイナスを記録した。12日の日経平均も大きな煽りを受け、前日比486円54銭(1.81%)安の2万6,334円98銭で取引を終えている。懸案事項に改善が見られるかは依然として不透明であり、引き続きリスクオフの流れが続く可能性は十分考えられる。

株式市場でリスクを回避する動きが強まっていることで、暗号資産市場においても売りが先行した形となった。今後も当面の間、暗号資産市場と株式市場の相関関係は続く可能性が考えられる。

日本時間12日夜には米消費者物価指数(CPI)の発表が控えており、こちらも米株式市場、そして暗号資産市場に影響を及ぼす可能性があるため、結果を踏まえて市場の動向を注視した方がいいだろう。

画像:Shutterstock

                                   
先行BitLending説明会