ビットコイン、500万円台射程圏に アルトコインも復調傾向強まる

ビットコイン価格は4日、米株式市場での取引開始直後から急伸。約435万円から、記事執筆時点で約493万円まで価格を伸ばしている。前週比約3%以上の上昇率を記録しており、依然として上昇気配は強い。

金融引き締めの影響を懸念してか、NYダウは続落した一方、ナスダックはハイテク株の買い戻しなどもあり反発した。ハイテク株の動向が反映されやすい暗号資産（仮想通貨）市場もこの動きに連動したと言え、米株式市場の取引時間が終えた後も続伸し、ビットコインは480万円ほどまで上昇。

アルトコインもビットコインに連動する形で主要銘柄を中心に大きく価格を伸ばした。週末は手探りの取引が続いたが、底堅い推移を踏まえ7日のアジア時間ではビットコインなどを中心に一段高を見せている。大型連休である春節が明けた中国の株式市場で大幅な上昇が見られた点もポジティブに働いた可能性がある。

米国におけるテーパリングや、ウクライナ情勢などの要因からリスクオフへの流れが強まり、先行き不透明感から暗号資産市場でも撤退する動きが色濃く見られていたが、一連の暗号資産価格の上昇により先月記録した4万ドル（約461万円）割れ以上の悲壮感は払拭したと言えるだろう。

また、ビットコイン価格の上昇により、前述の通りアルトコイン市場での買い戻しの動きは一層強まっている。

記事執筆時点で、ビットコインが前週比約15%価格を上昇させているのに対し、イーサリアムやリップル（XRP）は20%以上の上昇率を記録。ソラナ（SOL）やテラ（LUNA）、ディセントラランド（MANA）といった銘柄は前週比で30%以上価格を上げており、特に主要NFT（非代替性トークン）関連銘柄の1つであるガラ（GALA）は約90%以上の上昇率を記録している。

NFTやメタバースといった昨年大きな注目を浴びた分野の暗号資産も年初から軟調なパフォーマンスが続いていたが、主要銘柄の価格回復や将来性を踏まえた上での割安感などから買い戻しが進んだ結果と言えるだろう。

今後、米国やロシアなどで急速に動きが進んでいる暗号資産規制の動向等が暗号資産市場に何らかの影響をもたらすことも考えられる。

そのため、当面は米株式市場および各国の規制に関する動きを注視した方がいいだろう。

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