米ロビンフッドで暗号資産取引が急増 950万人が利用

株取引アプリのRobinhood（ロビンフッド）は8日、同社の顧客のうち950万人が2021年の第1四半期に同社のプラットフォームで暗号資産（仮想通貨）を取引したと発表した。

昨年の第4四半期にわずか170万人だったことを踏まえると、約460％の増加したことになる。同社はブログ記事の中で、この数字は暗号資産の人気の高まりによる影響が大きいと説明した。

また、ロビンフッドの創業メンバーたちは「ブロックチェーンに魅了されている」状態だとし、「オープンで分散化されたグローバルな金融システム、つまり誰もが金融サービスにアクセスできるシステムは、ロビンフッドのミッションと強く一致している」と述べた。

ロビンフッドではビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、ビットコインキャッシュ（BCH）、ドージコイン（DOGE）などといった暗号資産を取引することができる。暗号資産市場の主要銘柄を簡単に取引できることから、多くの需要を集めているものとみられる。

一方、暗号資産市場全体の時価総額は5日、史上初となる2兆ドル（約210兆円）に達した。

これは機関投資家の参入が要因となっているが、何よりもロビンフッドなどを通じて投資を行う個人投資家の影響が非常に大きいと言えるだろう。

ロビンフッドは今米国で非常に人気を博している取引アプリだ。その影響力は非常に大きく、今年1月には暴騰した米ゲーム関連企業GameStop（GME）の株購入を停止したことで物議を醸した。この件に関連して、同社は現在、顧客から数十件の訴訟を受けているという。

しかしそういった状況下において、ロビンフッドは米証券取引委員会（SEC）に対しIPOの申請を先月行なった。

また今月14日には米Coinbaseが暗号資産取引所として初となるナスダックへの上場を予定しており、今後、暗号資産関連サービスを提供する企業の上場が相次ぐ可能性もある。

ロビンフッドの申請の可否がいつ頃判明するかは不明だが、暗号資産業界に限らず多くの投資家が注目することだろう。

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