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【10/17更新】bitFlyer(ビットフライヤー)の特徴と使い方は?

暗号資産の投資をこれからスタートしようと思っている方で、どの暗号資産(仮想通貨)取引所を利用していいのかわからない方も多いでしょう。

暗号資産取引所と一言で言ってもそれぞれの取引所に特徴が1社1社異なります。

ここではそれぞれの暗号資産の取引所1つずつに焦点を当てて特徴やポイント解説したいと思います。

国内の暗号資産取引所で言うと、bitFlyer(ビットフライヤー)がビットコインでNo.1の取引高(※)を誇ります。この記事ではビットフライヤーの特徴やポイントを解説していきます。

ビットフライヤーの特徴やポイント

ビットフライヤーとはどのような取引所なのか?

ビットフライヤーは、株式会社bitFlyerが運営している暗号資産取引所です。同社は2014年に設立され、みずほフィナンシャルグループや三菱UFJキャピタルなどの大手メガバンクなどから出資を受けているという信頼があります。さらに三井住友海上火災保険株式会社との提携をしており、ハッキングによる不正流出が生じても最大500万円までカバーされる保証があります。

当該情報は2020年8月17日時点のもの

2018年10月には株式会社bitFlyer holdingsが設立され、業務サイドと管理サイドが分かれる形になりました。それによりビットフライヤーの会社内のコンプライアンスやガバナンスの体制がより強くなる運びになりました。

そのような信頼感などが評判を呼んで、国内では最大級の暗号資産取引所となっています。

ではここからはビットフライヤーの特徴を解説していきます。

国内ビットコイン取引量No.1

ビットフライヤーといえばやはり国内のビットコイン取引量1位(※)という点が特徴的です。

ビットフライヤーのサービスは多岐にわたり、「bitFlyer Lightning」では暗号資産の売買方法が現物以外にもFXや証拠金取引、先物取引も可能です。さらにテクニカル分析に必要な各種ツールの取り揃えが良いので、暗号資産取引の初心者だけでなく中級者や上級者でも十分に取引を行うことができます。

そのようなサービスの豊富さや安全性が人気を博してビットフライヤーで取引をする方が多いのだと考えられます。

取引量が多い取引所では流動性が高いために約定しやすいというメリットもあります。参加人数が少なく、流動性が低い取引所では反対注文が少ない場合があるので取引量の多い取引所のほうがおすすめです。

頑丈なセキュリティ

暗号資産取引所から多額の資産が流出してしまうニュースを聞いたことのある方は、暗号資産取引所のセキュリティに関して不安に思う点があるかもしれません。

しかしビットフライヤーは「セキュリティー・ファースト」を主義として掲げており、セキュリティや顧客資産保護への取り組みを積極的に行っています。

顧客資産をコールドウォレットに保管してハッキング被害から守るほか、マルチシグの採用やセキュリティ面で問題のない銘柄のみの取り扱いを徹底しています。

そのためビットフライヤーのセキュリティー対策は非常に高い評価を得ています。

初心者から上級者まで誰でも使いやすい

先述したように、ビットフライヤーは、様々なツールの取り揃えが良いほかセキュリティ面もしっかりしています。そのため、暗号資産に触れたことのない初心者の方から取引に慣れている上級者の方まで誰でも使いやすい取引所だと言えます。

さらに、ビットフライヤーは提携サービスを利用することでビットコインを受け取ることのできる「ビットコインをもらう」や日本赤十字社と提携してビットコインを寄付することのできる「BITCOIN DONATIONS」など、幅広いサービスを提供しているため暗号資産取引以外にも様々なメリットのある業者と言えるでしょう。

注文方法が日本一多い

Bitflyer lightningでは取引時に利用ができる注文量が多いためベテランのトレーダーが利用しやすい取引所と言えるでしょう。

例としてはストップ注文を自動的に引き上げるトレーリング注文や、IFO(if-done-OCO) 等他の取引所ではない注文方法が揃っているため、玄人でもとても利用しやすいと感じると思います。

また暗号資産の取引で1番ネックになるのが、ポジションを保有した場合なかなか画面から離れることが出来ないという事象もあります。しかしビットフライヤー の注文方法の豊富さであれば特に問題がないと感じるでしょう。

このようにビットフライヤーという暗号資産取引所は老舗でありながら取引高1位をキープしている取引所であり、口座を保有して損はない取引所です。

(※)Bitcoin日本語情報サイト参照 国内暗号資産交換業者における2020年1月〜4月の月間出来高(差金決済/先物取引を含む)

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