ビットコイン4万5000ドル回復 リップル（XRP）20%超上昇で市場を牽引

ビットコイン（BTC）は8日、アジア時間に4万5000ドル（約519万円）を回復。前日比4％を超え、1週間で約17％上昇し、11月からの下落に対して30%以上の回復を見せた。この上昇の仕方は、2021年1月と10月の形状に似ている。

また、アルトコインではリップル（XRP）が前日比22%を超える大幅上昇を見せた。7日、米SEC（証券取引委員会）とリップル社の訴訟に対して、リップル側に有利と思われる裁判所の決定があり、進展が見込まれるという憶測からXRPの買いが先行。

この上昇が暗号資産（仮想通貨）市場を牽引。暗号資産市場は、イーサリアム（ETH）やバイナンスコイン（BNB）など主要銘柄だけでなく、ほぼ全銘柄で上昇を見せている。

これに加え、Valkyrie社のビットコインマイニング関連企業ETFの「WGMI」が米ナスダックへ上場することや、世界4大会計事務所のKPMGカナダがビットコインとイーサリアムをバランスシートに加えたと発表したことなどが市場に好感されたと思われる。

また、暗号資産ファンドは先週、資金流入が4倍に増加した。暗号資産取引所のコインシェアーズ（CoinShares）の「Digital Asset Fund Flows」によれば、暗号資産ファンドは4日まで1週間に8500万ドル（約98億円）、3週連続の流入超過となっている。なかでも、ブラジルとカナダからの資金流入が88%を占めているという。

ビットコインファンドは7100万ドル（約82億円）の流入超となっていて、2021年12月上旬以来の額となった。また同じく、ソラナ（SOL）、ポルカドット（DOT）、カルダノ（ADA）に特化したファンドは軒並み流入超。テラ（LUNA）ファンドは140万ドル（約1億6,000万円）の流入超となるなど、暗号資産の大底と判断した機関投資家たちが市場に参入してきている。

一方、7日の米国株式相場は取引終盤に下落を見せた。相場全体をメタ（Meta：旧Facebook）社の決算が足を引っ張る形となっている。これに加え、米金融政策として3月15日から16日に1990年代以来の急激な引き締めが行われるという憶測が株式相場に影を落としている。

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