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高所得者層のミレニアム世代、83%が暗号資産へ投資と判明

高所得者層に属するミレニアム世代のうち、83%が暗号資産(仮想通貨)を保有していることが米大手メディアCNBCの調査によって明らかになった。

CNBCが行った「CNBC Millionaire Survey」は、100万ドル(約1億1,300万円)以上の投資可能な資産を保有する投資家を対象とした調査だ。同調査によると、回答者のほとんどが資産の大部分を暗号資産に充てているという。

具体的には、資産の半分以上が暗号資産である投資家が回答者の53%を占め、資産の4分の3を暗号資産に投じている者は回答者の約3分の1に上る。

暗号資産市場は2021年に大きな盛り上がりを見せたが、2022年にはさらなる暗号資産への投資を計画している投資家がほとんどであるとの結果も出た。

近頃は暗号資産価格が下落し、軟調な推移を見せているにも関わらず、回答者の48%は次の12ヶ月の間に暗号資産への投資額を増やし、39%は現在の投資額を維持する計画だという。回答者のわずか6%のみが投資額を減らす見込みであるとした。

また調査結果によると、他の年代と比較した際、ミレニアム世代は特に暗号資産へ投資を行っているという。

米国における団塊世代は特に暗号資産に懐疑的で全体の4%のみが暗号資産に投資しており、X世代の投資家だと全体の4分の3は暗号資産に一切投資していないようだ。このことからも、年代ごとに暗号資産の受け入れに大きな乖離が見られる結果となった。

高齢の顧客は暗号資産への投資に積極的ではない一方、次世代の若い世代は暗号資産への投資や関連するアドバイスを必要としていることが顕著になったと言える。

今回、CNBCと共に調査を行ったSpectrem Groupの社長であるGeorge Walper氏によれば、このような状況であるからこそ、ビットコインETFを始めとした従来の金融商品に暗号資産を加えたような商品の需要が明確になるという。直接的に暗号資産に投資し、それに伴うリスクを負いたくない投資家には暗号資産ETFがうってつけの商品となる。

10月には米国でも暗号資産ETFが承認され、上場後も順調な滑り出しを見せたが、こうした商品が市場にどのような影響をもたらすか引き続き注視する必要がありそうだ。

画像:Shutterstock

                                   
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