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米映画大手AMC、暗号資産でのオンライン決済対応を発表

米大手映画チェーン・AMCシアターズ子会社に持つAMCエンターテインメントホールディングスのCEOであるAdam Aron氏は12日、暗号資産(仮想通貨)でのオンライン決済に対応したと発表した。

対応するのはビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、ビットコインキャッシュ(BCH)、ライトコイン(LTC)の4銘柄。Apple PayやGoogle Pay、PayPalなどの決済手段にも対応しているという。Aron氏によると、これらを用いたオンライン決済は全体の14%相当になるようだ。

また、同氏は次に対応する暗号資産として、ドージコイン(DOGE)の名前を挙げた。AMCシアターズは今年10月にドージコインを用いたギフトカードの購入を実現させている。

ドージコインと関連して、Aron氏は先月末から価格を大きく上昇させているシバイヌ(SHIB)への対応について自身のTwitter上でアンケートを実施。15万票以上を集めた結果、8割以上がシバイヌの決済対応を望むと回答した。

今回、次に決済対応する銘柄として名前が上がったドージコインについても過去にアンケートを実施したことがあるため、今後シバイヌへ対応する可能性は非常に高いと言える。

AMCシアターズは米国を中心に1,000近い拠点を構える大手映画チェーンだ。過去には、日本においても系列の映画館が存在していた。

同社は今年8月の決算説明会において、年内中に暗号資産決済へ対応する意欲を見せていた。

親会社のAMCエンターテイメントホールディングスは、株保有者の約8割が個人投資家とされている。Aron氏は、暗号資産決済の導入を決める際にこうした投資家らの意見を参考にしたと述べている。

AMC社は今年1月、米ゲームソフト小売大手GameStop(GME)など一部の株価が急騰したいわゆる「ミーム株」のひとつだ。個人投資家が8割を占めるというのも、これが起因している。

また、こうした投資家は今年に入り大きく価格を上げたドージコインなど、ミーム的な暗号資産に対してポジティブな見方をしている。 Aron氏がドージコインやシバイヌを気にかける背景には、自社株保有の投資家と話題性の創出が念頭にあるものと言える。

画像:Shutterstock

                                   
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