アドビがNFT作品などの盗用防止に向けた機能をPhotoshopに実装

ソフトウェア大手のアドビ（Adobe）は26日、Photoshopにフェイク画像を見破る認証機能などを搭載したことを発表した。

同社はデスクトップ版のPhotoshopをアップデートし、ベータ版の新機能「Content Credentials」を追加している。

同機能では、NFTの販売者がAdobe IDを自分のウォレットとリンクさせることで、互換性のあるNFTマーケットプレイスにおいてアートの出所が本物であることを証明できるというもの。ユーザーの選択で機能を有効化でき、有効にすると制作中の情報のキャプチャやメタデータの送付により、コンテンツ認証が可能となる。

アドビによると、OpenSea、Rarible、KnownOrigin、SuperRareなどのNFTマーケットプレイスなどと連携し、データを可視化できるという。dAppsの統計データを提供するDappRadarによると、OpenSeaは1日の取引量が最大のNFTマーケットプレイスであり、その額は5000万ドル（約57億円）以上を誇る。

NFTの世界では、アートの盗用が問題となっている。コンテンツの著作権がなくとも、ブロックチェーン上で再生成できるからだ。元の作品を知らない人には、NFTによる盗用が本物のように見えてしまう。

アドビのシステムは、美術品の盗難を防ぐことはできないものの、販売しているNFTが盗難品ではないことを証明する方法を提供するものだ。

アドビの新機能にメリットがあるのはNFTだけではない。同社はこのシステムをベータ版として立ち上げており、ユーザーはPhotoshopでファイルにどのような編集を加えたかを示すことができるほか、アドビのシステム上で画像にタグを付けることなどが可能だ。

またアドビは、オープンソースの開発キットをリリースし、誰もが自分の製品に同機能を組み込むことができるようにしたいと考えているようだ。

アドビの副社長であるWill Allen氏は、「クリエイターが自分の作品を発表しやすくすることに専念している。当社ができることの中で重要な焦点は、クリエイターが自分の作品を紹介する場を作り、好きな場所で取引ができるようにすることだ」とコメントしている。

画像：Shutterstock