リップル社幹部が一部法定通貨に対しxRapidの優位性を語る

リップル社のCTOであるDavid Schwartz氏が、ニューヨークで開催されたカンファレンス「Future of Fintech」にて、暗号資産リップル（XRP）を用いた送金システムxRapidの現状、そして優位性や開発経緯について述べた。
Schwartz氏はxRapidについて語る中で、暗号資産を利用する決済システムの導入に対し「銀行を説得する際に、かなり苦戦を強いられている」と発言した。
銀行の業務体制上、まだかなり保守的で、動きも遅いという。
その中で、xRapidを導入例してきたのが銀行以外の金融機関や決済企業であることを明かした。
これら金融機関はXRPに対し極めて積極的であり、送金時間や決済時間の短縮、コストの削減に興味を示しているという。
また、送金や決済、コストの効率化などの解決を念頭にxRapidを開発してきた背景があるそうだ。
よく問題提起される暗号資産の価格変動率についてSchwartz氏は、金融機関の送金システムにおいて、XRPは法定通貨よりも価格変動率が低いと語った。
その理由についてSchwartz氏は、次のように言及した。
「決済手段として、XRPで決済を行う場合、地球の裏側でも数秒で処理されるため、新興国や途上国の発行する法定通貨よりもボラティリティの影響は低く、送金システムで利用される場合のリスクは軽減される。XRPの方が本質的にはボラティリティは高いものの、トランザクション処理が完了するまでにXRPを保有する期間は1,2分しかない」と述べた。
こうした要因から、XRPの利便性が一部の法定通貨よりも勝っていることが金融機関の導入理由の一因にあることを明かした。