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暗号資産の基本 暗号資産の種類

暗号資産の種類

ビットコインから始まった暗号資産ですが、現在、少なくとも5000銘柄の暗号資産が存在すると言われています。
そこで今回は、様々な暗号資産の種類や呼ばれ方について触れたいと思います。

アルトコイン

アルトコインのアルトとはAlternative(代替)の略で、「ビットコインの代替」、つまりビットコイン以外の暗号資産の総称です。

ビットコインの論文が発表され、ソースコードが公開されました。
これにより、その後生まれたライトコインのように総発行枚数や暗号手法、ブロックサイズ、ブロック生成時間を変更し、別のブロックチェーンネットワークが数多く開発されました。

トークン

通常、ビットコインやイーサリアムなどの代表的な暗号資産はそれぞれ別のブロックチェーンを持ちます。ブロックチェーンデータベースは対応するコインの取引記録であり、本来この1対1の関係が前提とされています。
それに対しトークンは、既存のブロックチェーン上に新たに作られた暗号資産のことを指します。その目的は様々で、基本的にはあらゆる業界の流通や利便性の向上を目指して特定の個人や団体によって発行・管理が行われています。
トークンはイーサリアムによるスマートコントラクトによって非常に簡単に発行することができるようになりました。

ノンファンジブルコイン(トークン)

通常の暗号資産は数量によって価値が規定されます。
つまり、Aというウォレットに入っている1BTCも、Bというウォレットに入っている1BTCであっても、同じ価値であり、同等の価値を持つ別の暗号資産と交換する際に、どちらのウォレットから払っても一緒です。これをファンジブル(代替可能)なコインと言います。
これに対して、唯一無二な価値の所有権を証明するコイン(トークン)があります。これをノンファンジブルコイン(トークン)と言います。
例えば、野球の指定席のチケットをイメージしてください。チケットには、対戦カードと日時、座席が記載されています。これらの組み合わせは1つしかありませんので、このチケットを所有することを証明するコイン(トークン)を発行した場合、ノンファンジブルコイン(トークン)となります。
このように、ブロックチェーンを使ってチケットをデジタル化することと同様に、有形無形にかかわらず、様々なものの所有権を証明するためのノンファンジブルコイン(トークン)を発行することができます。

使われ方による分類

ブロックチェーンを利用したコインやトークンは、使われ方によって、大きく3つに種類を分けることができます。

・デジタル法定通貨(DCBC)
 各国の中央銀行が発行するデジタル法定通貨です。

・セキュリティーコイン(トークン)
 有価証券(企業の株や社債、不動産など)、特定の財産価値を所有することを証明するためにコインやトークンを発行されたもの。

・ユーティリティーコイン(トークン)
 ユーティリティーとは、有用性のことです。つまり、何かに使えるということです。有価証券の規定が各国により違うため、有価証券つまりセキュリティーコイン(トークン)ではないコイン(トークン)と解釈することもできます。

最後に

今回は、大きく暗号資産の種類について振り返りました。
今後、それぞれについて詳しく触れていきたいと思います。

ビットコインが登場して12年ですが、まだまだ社会で利用され始めたばかりです。
これからも、ブロックチェーンは進化し、さらに様々な分野で利用されることが期待されます。

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